eastspring investments

オンライン専用・低コスト
アクティブファンドシリーズ

+αシリーズとは…

投資信託購入時に重視するものは
コストだけではなく
過去の運用実績成長性の高さ

そんな声にお応えして設定した、コストにこだわったアクティブファンドシリーズ
市場を上回るパフォーマンス*好パフォーマンス
業界最低水準の運用管理費用**低コスト
*
+αインド、+αベトナム自体のパフォーマンスではなく、それぞれの投資先ファンドの設定来の過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。2022年5月末時点。+αインドはSENSEX指数、+αベトナムはベトナムVN指数との比較。詳細は後掲の各ファンド(シミュレーション)の運用実績をご覧ください。
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同種ファンドの実質的な運用管理費用(信託報酬)の比較による。投資信託協会投信総合検索ライブラリーにおいて、国内公募投資信託、投資対象(地域/資産):アジア株式のファンドのうち、インド株式またはベトナム株式を主要投資対象とするものを抽出。2022年5月末時点。

+αシリーズが考える
「長期資産形成のポイント」とは??

長期の資産形成は
コスト&リターンの
トータル・リターン*が重要*コスト控除後のトータル・リターンを指します。

POINT1 コスト長期運用におけるコストとリターンの
関係に注目してみましょう。

低コスト 信託報酬1% 運用利回り15%高コスト 信託報酬2% 運用利回り15%同じリターンでも、コストが高いとトータル・リターンは低くなってしまいます。

※運用利回りは信託報酬控除前の運用利回りを指します。
※上記は信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響をイメージしていただくための図です。すべてのケースにあてはまるものではなく、また実際の数値に基づくものではありません。将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

運用期間が長期になるほど、コストの違いによるリターンの差は大きくなります。

POINT2 リターン
+αシリーズであなたの投資に次の一手を+α! より高い成長が期待できる資産に注目してみましょう。

米国株以外にも興味はあるけど、どこがいいかわからない…
米国以上の成長が期待される国*を+α*詳細は後掲の各ファンドの実質GDPの記載をご参照ください。
つみたてNISAから投資を広げてみたいけどコストはかけたくない…
つみたてNISA*では投資できない好パフォーマンスファンドを+α*つみたてNISAとは、年間40万円・最長20年間非課税で運用可能な少額投資非課税制度です。+αシリーズはつみたてNISA対象のファンドではありません。

+αシリーズでインド株・ベトナム株で
いかがでしょうか?

米国株を上回る成長が期待されるインド株・ベトナム株を+αする理由

+αインド
+αインド

イーストスプリング・インド・コア株式ファンド+aインド

インドの株価・為替

ご覧になりたい期間を選択してください。

年初来

1年

3年

5年

10年

最大


出所: Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。インドの株価:SENSEX指数

+αする理由1

驚異的な成長を遂げるインド経済

インドは今後も相対的に高い成長が続く見通しです。

主要国の実質GDP(国内総生産)の推移(2006年〜2026年)

実質GDP平均成長率(5年間)

2017-2021 2022-2026
インド 3.7% 7.1%
新興国
平 均
3.5% 4.3%
米 国 1.9% 2.2%
日 本 -0.2% 1.3%

出所:IMF世界経済見通しデータベース(2022年4月)のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2022年以降はIMFによる予測値。

+αする理由2

消費とインフラが成長の2大エンジン!

インドは内需主導の経済

2020年度インドの名目GDPの内訳

インドの名目GDPの内、個人消費と投資(インフラ投資、設備投資など)が約90%を占めており、消費とインフラがインド経済をけん引していると言えます。

出所:インド準備銀行のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

※インドの会計年度は4⽉から翌年3⽉まで。例えば2020年度は2020年4⽉〜2021年3⽉。
※四捨五入の関係上、グラフの中の数字の合計が100%にならない場合があります。

爆発的な個人消費拡大が経済成長をけん引

インドと日本の個人消費額 (2021,2030,2040年)

インドでは長期にわたり個人消費が拡大する見通しです。

出所:Euromonitor Internationalのデータ(2022年5月時点)に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
2030、2040年は予測値。名目ベース、インフレ率等は考慮していません。

インフラ整備はインド政府の重点政策

インドでは「メイク・イン・インディア(インドでものづくりを)」をスローガンに掲げ、インドを世界の製造・輸出拠点にすべく、製造業の発展にも力を入れています。
また、外国企業誘致の促進に不可欠なインフラ整備を重点政策とし、インフラ投資を加速しています。

+αする理由3

相対的に高い運用実績

+αインド(シミュレーション)とSENSEX指数の推移(2008年5月末~2022年5月末、月次、米ドルベース)

+αインド(シミュレーション)
SENSEX指数

※2008年5月末を100として指数化

出所:Bloomberg L.P.、イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドのデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成

※上記+αインド(シミュレーション)は、 +αインドの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・コンシュマー・エクイティ・オープン・リミテッド」と「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・インフラストラクチャー・エクイティ・オープン・リミテッド」(両ファンド共米ドルベース)を50%:50%で月次リバランスした実績から+αインドの運用管理費用(信託報酬、年率0.3905%)を控除したシミュレーションです(購入時の手数料、税金等は考慮していません)。また、「SENSEX指数(ネット・トータル・リターン、米ドル換算ベース(Bloomberg L.P.のデータを使用。)、配当込み)」については、あらゆるコストは控除しておらず、また指数に直接投資することはできません。SENSEX指数は+αインドのベンチマークでも参考指数でもありません。上記は、一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。上記は+αインドの実績を示すものではなく、当ページは「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・コンシュマー・エクイティ・オープン・リミテッド」と「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・インフラストラクチャー・エクイティ・オープン・リミテッド」の勧誘を目的とするものでもありません。上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・コンシュマー・エクイティ・オープン・リミテッド」と「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・インフラストラクチャー・エクイティ・オープン・リミテッド」の運用開始以降のデータを使用。

+αインド情報

インドの概要

出所:外務省、IMF世界経済見通しデータベース(2022年4月)、Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

※名目GDP、一人当たり名目GDP、人口については2021年の数値。

メイク・イン・インディア

(インドでものづくりを)

インドはかつて農業(第一次産業)中心の国でした。しかし、製造業(第二次産業)を中心に発展した中国などの東アジア諸国とは異なり、1990年代からは欧米向けのITサービス(第三次産業)輸出国として発展してきました。現在、インド政府は「メイク・イン・インディア(インドでものづくりを)」をスローガンに掲げ、外国企業の製造拠点の誘致を図るなど、製造業振興を進めています。

イーストスプリング・ベトナム株式ファンド+aベトナム

ベトナムの株価・為替

ご覧になりたい期間を選択してください。

年初来

1年

3年

5年

10年

最大


出所:Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。ベトナムの株価:ベトナムVN指数。
ベトナムドンの対円は100ベトナムドン当たりの推移。

+αする理由1

相対的に安定して高い成長を続けるベトナム経済

ベトナムは、近年急激な経済成長を遂げており、
今後も相対的に高い成長が見込まれています。

主要国の実質GDP(国内総生産)の推移(2006年〜2026年)

実質GDP平均成長率(5年間)

2017-2021 2022-2026
ベトナム 5.3% 6.8%
新興国
平 均
3.5% 4.3%
米 国 1.9% 2.2%
日 本 -0.2% 1.3%

出所:IMF世界経済見通しデータベース(2022年4月)のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2022年以降はIMFによる予測値。

+αする理由2

チャイナ・プラス・ワンとして世界中の製造業が注目

製造・輸出拠点としての魅力を持ち、
海外直接投資の増加が期待

地理的優位性

東南アジアの国境横断道路

ベトナムは、中国やASEAN諸国の巨大な消費市場と近接しており、経済回廊の整備により物流網も構築される等、地理的優位性を有しています。

出所:各種報道に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

外資誘致政策

近年、中国以外に製造拠点を作り、中国に海外拠点を集中させるリスクを回避する「チャイナ・プラス・ワン」の投資先としても注目を集めています。ベトナム政府も法人税優遇等の積極的な外資誘致政策を行っており、日本企業が選ぶ中期的な有望事業展開先・地域ランキングにおいて、米国、中国、インドに次ぐ第4位となっています。

出所:各種報道、国際協力銀行「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告」(2021年度)に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

自由貿易協定(FTA)締結で貿易拡大期待

ベトナムはFTA締結による関税の撤廃・引き下げを積極的に推進しており、貿易拡大による輸出増加も期待されています。

積極的な関税引き下げ・撤廃

【ベトナムが締結・合意する主なFTA】
ASEAN自由貿易協定(AFTA)、中国ASEAN自由貿易協定(ACFTA)、ASEANオーストラリア・ニュージーランド自由貿易協定(AANZFTA) 、日本ベトナム経済連携協定、EUベトナム自由貿易協定(EVFTA)、地域的な包括的経済連携協定(RCEP)

20年間で約20倍に拡大

出所:各種報道、ベトナム統計局のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。*2020年は推計値。

+αする理由3

相対的に高い運用実績

+αベトナム(シミュレーション)とベトナムVN指数の推移(2007年7月末~2022年5月末、月次、米ドルベース)

+αベトナム(シミュレーション)
ベトナムVN指数

※2007年7月末を100として指数化

出所:Bloomberg L.P.、イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドのデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成

※上記+αベトナム(シミュレーション)は、 +αベトナムの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスJ」(米ドルベース)の実績から+αベトナムの運用管理費用(信託報酬、年率0.539%)を控除したシミュレーションです(購入時の手数料、税金等は考慮していません)。また、「ベトナムVN指数(ネット・トータル・リターン、米ドル換算ベース(Bloomberg L.P.のデータを使用。)、配当込み)」については、あらゆるコストは控除しておらず、また指数に直接投資することはできません。ベトナムVN指数は、+αベトナムのベンチマークでも参考指数でもありません。上記は、一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。上記は+αベトナムの実績を示すものではなく、当ページは「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスJ」の勧誘を目的とするものでもありません。上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスJ」の運用開始以降のデータを使用。

+αベトナム情報

ベトナムの概要

出所:外務省、IMF世界経済見通しデータベース(2022年4月)、Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※名目GDP、一人当たり名目GDP、人口については2021年の数値。

ベトナムの輸出品目は、2010年頃までは繊維・衣料品が中心でした。しかし、主に外国企業のスマートフォンの工場建設をきっかけに、PC・スマートフォンなどの輸出品目が増加し、製造業の発展や工業化に貢献しました。現在では、エレクトロニクス関連が輸出の主力となっています。

+αしてたらいくらになった?積立投資シミュレーション積立投資シミュレーション

過去にさかのぼって+αシリーズを積立投資していたら、いくらになっていたかシミュレーションしてみましょう。

万円
シミュレーション結果
+αインド
+αベトナム
積立投資元本(累積)
毎月の積立金額万円
積立期間
+αインド
+αベトナム
積立投資元本(累積)

※上記+αインド(シミュレーション)は、+αインドの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・コンシュマー・エクイティ・オープン・リミテッド」と「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・インフラストラクチャー・エクイティ・オープン・リミテッド」(両ファンド共米ドルベース)を50%:50%で月次リバランスした実績から+αインドの運用管理費用(信託報酬、年率0.3905%)を控除したシミュレーションです。

※+αベトナム(シミュレーション)は、+αベトナムの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスJ」(米ドルベース)の実績から+αベトナムの運用管理費用(信託報酬、年率0.539%)を控除したシミュレーションです。

※期間は、投資先ファンドの運用開始以降のデータを使用。

※積立については、毎月末に一定額を追加購入したと仮定し(購入時の手数料、税金等は控除していません。)、買付時は買付時点の為替、評価時は2022年5月末時点の為替(どちらもBloomberg L.P.のデータを使用。)で換算。

※投資先ファンドである外国籍投資信託に直接投資することはできません。

※当シミュレーションは、シミュレーションに基づく参考表示による情報提供を目的としているものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。上記は、一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。数値は過去の実績及び架空の前提条件をもとに計算したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

※この機能の正確性、完全性を保証するものではありません。当シミュレーションは事前の通知なしに内容を変更することがあります。

※投資のご判断につきましては、ご自身でなさいますようお願いいたします。

投資レポート・動画

ファンドのリスク・費用等

ファンドのリスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて主に値動きのある有価証券に投資するため、当ファンドの基準価額は投資する有価証券等の値動きによる影響を受け、変動します。また、外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。

基準価額の変動要因となる主なリスク:株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、外国の税制変更リスク

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳細につきましては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。


ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 換金の受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

+αインド(イーストスプリング・インド・コア株式ファンド)

運用管理費用
(信託報酬等)
当ファンド① 純資産総額に対して年率0.3905%(税抜0.355%)
計算期間を通じて毎日費用として計上され、日々の基準価額に反映されます。
信託財産からは毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は翌営業日)、および毎計算期末または信託終了時に支払われます。

<当ファンド①の配分>
委託会社 年率0.1815%(税抜0.165%)
販売会社 年率0.1815%(税抜0.165%)
受託会社 年率0.0275%(税抜0.025%)
投資対象とする投資信託証券② 年率0.60%程度
実質的な負担(①+②) 年率0.9905%程度(税込)
その他の費用・手数料 信託事務の処理等に要する諸費用(監査費用、目論見書および運用報告書等の印刷費用、公告費用等)は、純資産総額に対して年率0.10%を上限とする額が毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。
信託財産からは毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は翌営業日)、および毎計算期末または信託終了時に支払われます。また、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等についても信託財産から支払われます。
「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示することができません。

+αベトナム(イーストスプリング・ベトナム株式ファンド)

運用管理費用
(信託報酬等)
当ファンド① 純資産総額に対して年率0.539%(税抜 0.49%)
計算期間を通じて毎日費用として計上され、日々の基準価額に反映されます。
信託財産からは毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は翌営業日)、および毎計算期末または信託終了時に支払われます。

<当ファンド①の配分>
委託会社 年率0.2585%(税抜0.235%)
販売会社 年率0.2585%(税抜0.235%)
受託会社 年率0.022%(税抜0.02%)
投資対象とする投資信託証券② 年率0.45%程度
実質的な負担(①+②) 年率0.989%程度(税込)
その他の費用・手数料 信託事務の処理等に要する諸費用(監査費用、目論見書および運用報告書等の印刷費用、公告費用等)は、純資産総額に対して年率0.10%を上限とする額が毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。
信託財産からは毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は翌営業日)、および毎計算期末または信託終了時に支払われます。また、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等についても信託財産から支払われます。
「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示することができません。

※投資者のみなさまが負担する費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細につきましては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。


ご留意事項

<当ページに関してご留意いただきたい事項>

当ページは、イーストスプリング・インベストメンツ株式会社が、当ファンドの参考となる情報の提供およびその内容やリスク等を説明するために作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
当ページは信頼できると判断された情報等をもとに作成していますが、必ずしもその正確性、完全性を保証するものではありません。
当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
当ページで使用しているグラフ、パフォーマンス等は参考データをご提供する目的で作成したものです。数値等の内容は過去の実績や将来の予測を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

<投資信託のお申込みに関してご留意いただきたい事項>

投資信託は、預貯金および保険契約ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護および補償の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の補償対象ではありません。
過去の実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は、株式、公社債等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、ご購入時の価額を下回ることもあり、投資元本が保証されているものではありません。これらに伴うリスクおよび運用の結果生じる損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。
ご購入の際は、あらかじめ販売会社がお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を必ずご確認のうえ、投資のご判断はご自身でなさいますようお願いいたします。