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イーストスプリング米国高利回り社債オープン

追加型投信/海外/債券

  • 基準価額
  • (08/21)
  • 米高利回
  • 6,194円
  • 前日比
  • -33円

商品概要

ファンド名 イーストスプリング米国高利回り社債オープン
商品分類 追加型投信/海外/債券
主な投資対象 米国の高利回り社債を実質的な主要投資対象とし、高い金利収入の確保とともに証券の値上り益の獲得を目指した運用を行います。
為替ヘッジ 原則として、為替ヘッジは行いません。
購入単位 販売会社がそれぞれ別に定める単位とします。
購入価額 お申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
購入代金 お申込みの販売会社の定める日までにお支払いください。
換金単位 販売会社がそれぞれ別に定める単位とします。
換金価額 換金の受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額とします。
換金代金 換金の受付日から起算して原則として5営業日目からお支払いします。
購入・換金申込受付不可日 営業日が以下の日のいずれかにあたる場合は購入・換金のお申込みはできません。
 ①ニューヨーク証券取引所の休場日
 ②ニューヨークの銀行休業日
申込締切時間 原則として午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、すでに受付けたお申込みの受付けを取消すこと、またはその両方を行うことがあります。
信託期間 無期限(2003年1月30日設定)
繰上償還 以下のいずれかにあたる場合には、受託会社と合意のうえ、繰上償還を行うことがあります。
 ①受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合
 ②受益者のため有利であると認める場合
 ③やむを得ない事情が発生した場合
決算日 毎月10日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 原則として毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合は、収益分配を行わないこともあります。
また、受益者と販売会社との契約によっては、税金を差引いた後、無手数料で収益分配金の再投資が可能です。
信託金の限度額 5,000億円
公告 日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 委託会社は、年2回(1月および7月)の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。
益金不算入制度および配当控除の適用はありません。
基準価額の新聞掲載 原則として、翌日付の日本経済新聞朝刊「オープン基準価格」欄に「米高利回」として掲載されます。
委託会社 イーストスプリング・インベストメンツ株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社(再信託受託会社:資産管理サービス信託銀行株式会社)

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 3.78%(税抜3.5%)を上限として販売会社がそれぞれ別に定める率を、お申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額とします。
購入時におけるファンドや関連する投資環境の説明および情報提供、購入に関する事務手続き等の対価として、販売会社にお支払いいただくものです。
信託財産留保額 換金の受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して年率1.782%(税抜1.65%)
信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率
計算期間を通じて毎日費用として計上され、毎計算期末または信託終了時に信託財産から支払われます。
  各販売会社の取扱い純資産残高のうち
250億円以下
の部分
250億円超
500億円以下の部分
500億円超
750億円以下の部分
750億円超
1,000億円以下の部分
1,000億円超
の部分
委託会社 年率0.918%
(税抜0.850%)
年率0.891%
(税抜0.825%)
年率0.864%
(税抜0.800%)
年率0.837%
(税抜0.775%)
年率0.810%
(税抜0.750%)
販売会社 年率0.756%
(税抜0.700%)
年率0.783%
(税抜0.725%)
年率0.810%
(税抜0.750%)
年率0.837%
(税抜0.775%)
年率0.864%
(税抜0.800%)
受託会社 年率0.108%
(税抜0.100%)
年率0.108%
(税抜0.100%)
年率0.108%
(税抜0.100%)
年率0.108%
(税抜0.100%)
年率0.108%
(税抜0.100%)
委託会社:委託した資金の運用の対価
販売会社:購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価
受託会社:ファンドの運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
その他の費用・手数料 信託事務の処理等に要する諸費用(監査費用等)は、純資産総額に対して年率0.10%を上限とする額が毎日計上され、1月および7月の計算期末または信託終了時に信託財産から支払われます。また、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等についても信託財産から支払われます。
「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示することができません。
監査費用:監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
売買委託手数料:有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
保管費用:有価証券等の保管等のために海外銀行に支払う費用

※委託会社の報酬にはマザーファンドの運用の委託先への報酬が含まれます。

※投資者のみなさまが負担する費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※お申込みの際は最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)をご覧ください。

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