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イーストスプリング・アジア・インフラ株式ファンド(3ヵ月決算型)

追加型投信/海外/株式

  • 基準価額
  • (05/25)
  • アジフラ3M
  • 9,072円
  • 前日比
  • -20円

当ファンドは、主として日本を除くアジア地域におけるインフラ関連企業の株式を主な投資対象とします。このため、一般的にわが国の預貯金および国債等と比較して高いリスクがありますので、ご購入時の価額を下回ることもあります。
主なリスクについては、後述の「当ファンドのリスク」をご覧ください。また、詳細につきましては最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

当ファンドの特色

POINT1

主として、日本を除くアジア地域におけるインフラ関連企業の株式に投資を行います。

  • 「イーストスプリング・インベストメンツ ‒ アジアン・インフラストラクチャー・エクイティ・ファンド クラスJ」(以下「アジア・インフラ・エクイティ」ということがあります。)への投資を通じて、日本を除くアジア地域におけるインフラ関連企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行います。

「アジア・インフラ・エクイティ」の特徴

POINT2

個別企業の調査および分析に基づき、銘柄選択を重視した運用を行います。

【ファンドの仕組み】

  • 当ファンドは、複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
  • 原則として、「イーストスプリング・インベストメンツ - アジアン・インフラストラクチャー・エクイティ・ファンド クラスJ」への投資比率を高位に保ちます。

ファンドの仕組み

POINT3

「アジア・インフラ・エクイティ」の運用は、イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドが行います。

  • イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドはアジアの株式運用に関する豊富な経験を最大限活用して運用を行います。
  • イーストスプリング・インベストメンツ(シンガポール)リミテッドのアジア株式運用チームは、グループ内のアジア各国・地域の運用会社と連携して運用を行います。
  • イーストスプリング・インベストメンツの属するグループは、アジアにおける14の国(2017年3月末現在)や地域で生命保険および資産運用事業を展開しています。
POINT4

外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

  • 外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。当ファンドは実質的にアジア各国・地域の株式に投資するため、その基準価額は、株式の値動きに加え、円対現地通貨等の為替相場の動きに影響を受けます。
POINT5

毎年2月、5月、8月、11月の各18日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

  • 原則として、毎年2月、5月、8月、11月の各18日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等から、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。
  • 決算時の基準価額を考慮して、分配金額を決定します。分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

<年2回決算型>もございます。詳細はこちら

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

当ファンドのリスク

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて主に値動きのある有価証券に投資するため、当ファンドの基準価額は投資する有価証券等の値動きによる影響を受け、変動します。また、外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。

<基準価額の変動要因となる主なリスク>

1. 株価変動リスク

株価変動リスク

政治経済情勢や発行企業の業績の変化により株式の価格が変動するリスク

株式の価格は、内外の政治経済情勢、株式を発行する企業の業績および信用状況等の変化の影響を受け変動します。当ファンドは主に株式に実質的に投資を行いますので、基準価額は株価変動の影響を受けます。

2. 為替変動リスク

為替変動リスク

為替レートの変動による外貨建資産の価格変動リスク

当ファンドは、実質的に組入れた外貨建資産について原則として為替ヘッジを行いませんので、為替レートの変動の影響を受けます。為替相場が円高方向に変動した場合には、基準価額の下落要因となります。

3. 信用リスク

信用リスク

有価証券の発行者の経営・財務状況の悪化などにより有価証券の価格が下落するリスク

有価証券の発行者の経営・財務状況やそれらに対する外部評価の悪化により、組入れた有価証券の価格が大きく下落し、基準価額の下落要因となる場合があります。

4. 流動性リスク

流動性リスク

市場における有価証券の取引量が少なく希望価格で売却できないリスク

組入れた有価証券の市場規模が小さく取引量が少ない場合や市場が急変した場合、当該有価証券を希望する時期や価格で売却できないことがあり、基準価額の下落要因となる場合があります。

5. カントリーリスク

カントリーリスク

投資対象国・地域の政治・経済・社会情勢の変化による有価証券の価格変動リスク

新興国の金融市場は先進国に比べ、安定性、流動性等の面で劣る場合があり、政治、経済、国家財政の不安定要因や法制度の変更等に対する市場感応度が大きくなる傾向があります。これに伴い、投資資産の価格が大きく変動することや投資資金の回収が困難になることがあります。

(注)基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情(流動性の極端な減少等)があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けたお申込みの受付けを取消すことがあります。
  • 分配金は計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。投資者のファンドの購入価額によっては、支払われた分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上りが小さかった場合も同様です。
  • 税制が変更されたときには、基準価額が影響を受ける場合があります。税金の取扱いにかかる関連法令・制度等は将来変更される場合があります。

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